共同化を進めるにあたり、大切なのはマスタープラン

市街地等では、一人の地権者が持つ敷地面積がそれほど大きくない場合に、
日影帰省や斜線制限のために、容積率を満たすことが出来ないことがあります。

こうした場合に、隣の地権者と協議し、敷地を共同化して、建築物を建築する
という方法があります。

この時に、地区内の他の地権者とも計画を協議し、地区の将来像を決めた上で、
個別の共同化建替え事業を進めるべきと考えます。

そうしないと、地区内の一部分だけが先行的に開発が終わった結果、後に周囲の
再開発を行う時に、どうしても道路が通せなかったり、日陰になったりと、計画
先に立たずという状況になってしまうからです。

いま、ある木造密集地域で共同化のお話を頂いて、提案図面を作成しています。
木造密集地域って行政はなくそうとしますが、コミュニティや生活の面で良い
ところってあると思うのです。

私が今書いている絵（ネットにアップはできません、ごめんなさい）は、建ぺい率
６０％という条件を活かして、敷地面積の２０％を共同通路化させて、「地区の道」
をつくります。地区内を建替えにあわせて、「地区の道」がつながっていくという
計画案をつくっています。